日本のマクロと歯科の将来

日本の人口は、12600 万人をピークに減少するといわれています。
今後減ることはあっても増えることはないでしょう 。2050年に 1億人、
2100 年には、6,700 万人程度になると予想されています。

また、歯周疾患実態調査からも日本のむし歯、とくに若年層は激減していることがわかっています。むしろ、幼児における口腔内に未処置歯3本以上あれば、それは 『ネグレク ト』を疑えということすら 言われているのですから、いかに未処世歯がないことがわかると思います 。その代わり 、若年照での歯肉炎や歯周病の催患者が多いといわれていますが、健康増進法の制定により、予防への取り組みが本格化していけば、 5年後、 10 年後は今と まったく異なる状況にな っているものと思います。
その一方、人口が減少していく時代に、 歯科医師は年々着実に増えていくことが雑実になっています。歯科医師受給問題の入口も有効な解決策が見つからない限りずっとです。歯科医師の増加率と歯科医院数の増加率は比例し、 2%程度増えています。
減少していく人口、激減する歯科疾患に対し、着実に増える歯科医院、これだけ条件が揃えば、 景気の影響を受けにくいといわれる医療業界でも 、経営では減収減益が多くなります。 とくに家計における歯科の支出は総所得によって変わる面が医科よりも大きいので、不況下においてはどうしても保険治療へ傾いてきます。厳しいところでは、歯科医院の 9割が減益という意見もあります。

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